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護身術(ごしんじゅつ)とは、暴漢などから自分や他人の生命・身体を守るための技術。広義には、危険に近づかない技術なども含まれるが、狭義では、暴漢撃退法のみを指す。ただし、格闘の専門家においても「相手を打ち倒すこと」ではなく「自分が安全に逃れる方法」を指導するなどしており、いわゆる格闘技や逮捕術のような制圧を目的とした技術ではない。

◆ 概説

護身術は、相手を打ち負かすことが目的ではなく、あくまでも自分(もしくは他人)の生命・身体を守る事が最優先事項とされる。そのため、相手を倒すことを前提としている格闘技のテクニックやセオリーとは、似ている部分もあるが、違う部分も多い。

たとえば、相手に不意打ちを食らわせて、相手が怯んだ隙に逃げるのも護身術(一撃離脱)である。格闘技とは違い、相手にダメージを与えるよりも自分にダメージが無いことが重要視されるために相手の間合いに踏み込まず、自分に有利な間合いで戦い、かつ先述のように常に「逃げる」ことを念頭においておくことが重要である。

また、相手と格闘になったり後述の護身用具を使用するなど最悪の事態に遭遇した際にも、ルールで行動が限定されている格闘技の場合と異なり、格闘技では反則・禁じ手とされる金的などの急所への攻撃、立ち関節が主体となる。その場合も、あくまで正当防衛の範囲に収まるようにし、過剰防衛とならないよう充分な注意が必要である。そのための法知識の理解や危険に遭遇する可能性を軽減するための防犯知識も、護身術の一つとして解釈する向きもある。

護身術では、実践的な技術以前の問題として、日頃から危険な状況に身を置かないようにする心構えと行動が第一としている。つまり「夜間に出歩かない」「人通りの多い場所を歩く」「治安の悪い場所は避ける」といった危険な状態に陥ることを避けるにはどうすれば良いか?を考えることが重要であり、そういったことを無視した末に起きた「危険な人物と向かい合ってどうするか」などという状態そのものが護身という面からは下の下であるといえる。

◆ 具体的な護身方法の例

格闘技の修練などは、ある意味で護身術に通じるものがある。しかし相手が拳銃を所持していたともなると、達人ほどの修練を積んだ人でも対処が難しい。その意味で、格闘技はあくまでもケースバイケースである。

日本の外務省の海外安全情報ページや、日本人向けの日本国外旅行用パンフレットには「○○地区には近づかないこと」などという表記が見られる。これは強盗に襲われたりする危険があるためで、これに従うのも広義の護身術である。中には、「財布とは別に、奪われても困らない程度の金銭を入れた財布を、上着の外ポケットなどに入れておくこと」と案内するガイドブックもある。なお上着の内ポケットや、ズボンの後ろポケットに財布を入れておくと、強盗に襲われた際に助かりたい一心で財布を取り出そうとしたところ、強盗が「相手が抵抗するために武器を出そうとしている」と誤解していきなり発砲する危険があるという。こういった配慮・情報も、命が助かることを前提とした護身術ならではといえよう。

狭義の護身術としては、「相手に手首を捕まれた」・「後ろから羽交い絞めにされた」・「路地などに追い詰められた」といった状況において、どのような体捌きでそれを振り払い逃れるかといった訓練がみられる。この中では先に挙げた急所攻撃など、非力な者が相手に一時的な苦痛を与えてその状況を脱する方法も様々なものが見られ、思い切り向こう脛を蹴飛ばしたりハイヒールの踵で相手の足を踏みつけるといったような方法も提案されている。「護身術教室」などでは、そういった状況をロールプレイすることが多い。

この他にも、実際に難に遭っている状態から逃げるための狭義の護身術としては、以下のようなものがある。

・ いわゆる「護身術教室」を受講する。

  ・ ヨーロッパでは児童などに対し逃げるための手段など講習会を実施している。

  ・ イスラエルではクラヴ・マガという専門の護身術が作られ普及している。

  ・ アメリカでは女性や子供向けのインパクトというプログラムが普及しており、日本でも活動している。

  ・ 日本においては警察が講習をおこなっている。

  ・ 最近では日本の小学校でも、誘拐などから逃げ出すための護身術講習をSDトルネードなど警察以外の団体にも依頼して行なうことが多くなってきた。

・ 柔道や剣道、空手、合気道、日本拳法、スポーツチャンバラなどの武道・武術・格闘技を習得する事によって、護身術を身に付ける。単に格闘の技術を習得するのみならず、万が一の際の精神的な心構えを身に付ける事も重要と考えられる。

・ 場合によっては、市販されている催涙スプレー・スタンガン・特殊警棒・防犯ブザー・警笛などの護身用具・防犯グッズを携帯・使用して難を逃れる。

・ 身の回りの生活用品(家や車などの鍵のキーホルダー・ボールペン・バッグ・灰皿・懐中電灯など)を護身用具として暴漢に対処する。

・ 学校などに暴漢が侵入した場合に備えて、さすまたや警杖、盾等が使用できる状態にしておく。

・ 生命の危機が予想されるような状況におもむく場合、ヘルメット・防弾・防刃チョッキ・盾等の防具を着用・携帯する。

◆ 護身術の問題点

・ 現在の日本では、攻撃性のある防犯グッズを持ち歩くことは、軽犯罪法違反である、と解釈されることも多い。職務質問の際に、催涙スプレー・スタンガン・特殊警棒等の攻撃性の防犯グッズが見つかれば、任意同行や提出を求められたり逮捕される可能性もある。なお、防犯ブザーや警笛など、攻撃性のない防犯グッズが、軽犯罪法違反として取り締まりの対象となる可能性は極めて低い(警察も、防犯ブザーや非常通報機能つきの携帯電話については所持を奨励している)。

・ また、上記の攻撃性のある防犯グッズを実際に使用し、暴漢を撃退した場合、過剰防衛と見なされる可能性は高い。

・ 空手や柔道の有段者が、暴漢を撃退し、怪我を負わせた場合、暴漢の武装の有無、そのときの状況、怪我の程度などにより一概に言うことはできないが、過剰防衛と見なされる可能性はある。格闘の専門家の肉体は武器であるという認識があるためである。

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