2007年度まで、同様にプロ野球のセ・パ両リーグをまとめる組織として
日本野球機構が存在し、「
NPB = Nippon Professional Baseball」という英称を共有するのみならず、「組織」のコミッショナーが「機構」の会長を兼ねていた。一応、「組織」が
ルール(競技ルール及び選手契約ルール)面を、「機構」が
興行面を、それぞれ分担するとされてきたものの、ながく両者の関係は曖昧だった。
2008年度より、
社団法人である「機構」の内部組織として、「組織」の位置付けが明確化(それまでは
任意団体の扱い)された。関連して、それまでは、コミッショナー事務局、セ・リーグ事務局、パ・リーグ事務局と3つ存在した事務局も、コミッショナー事務局に統合・一本化された。これらの一連の組織改革は、2004年に起こった
プロ野球再編問題の際に、責任の所在の曖昧さに加え、事態を収拾する能力の無さをも露呈し、大きな批判を浴びたことが契機であった。今後は、コミッショナーが中心となって球界をまとめてゆくことが期待されるが、なお現状においては
読売ジャイアンツに依存した運営が続いていると評価されることが多い。
アマチュア選手の獲得で1千3百万円の「
裏金」が動いたとされる不祥事が発覚し、プロ野球界の信頼が失墜する中、
2007年3月20日、日本プロ野球組織は
西武球団を除く各球団代表者会議を開いて、裏金問題の温床と目されている「希望入団枠」の撤廃について協議したが、各球団の意見が絡み合わず、「
2008年3月までに希望枠廃止の新制度を作成し、同年秋から実施する。今秋は暫定的に現行制度で行う。」との案を、実行委員会、オーナー会議に報告することで終わった。