「ベースボール・チャレンジ・リーグ」|wikipedia 無料辞書

ベースボール・チャレンジ・リーグ(Baseball Challenge League)は、日本の北陸・信越地方5県と関東地方1県を活動地域とするプロ野球の独立リーグ。略称は「BCリーグ」。株式会社ジャパン・ベースボール・マーケティングが運営を行っている。

地域のスポーツ活性化を目的として、四国アイランドリーグ(現:四国・九州アイランドリーグ)に続く日本で2番目の野球の独立リーグとして2006年に設立され、2007年より試合を開催している。その運営理念として、野球興行だけでなく、野球選手の指導・マネジメント業務と野球教室・各種スポーツイベントの企画運営も事業内容に含まれている。球団の運営費は1チームあたり年間1億5000万円程度と言われ、年間2億円程度であるプロバスケットボールのbjリーグより新規参入し易い。

開設初年度の2007年シーズンは、リーグ名称を北信越ベースボール・チャレンジ・リーグ(ほくしんえつ・-、北信越BCリーグ)とし、北信越地方の新潟県・富山県・石川県・長野県の4県にそれぞれ1チームずつ本拠を置き、4球団でリーグ戦を行っていた。その後、翌2008年シーズンから関東地方の群馬県および北陸地方の福井県に本拠を置く2つの新球団が加入するのに伴い、2007年11月1日から「北信越」を外して現在の名称となり、2008年シーズンは6球団でリーグ戦を行った。なお、この改称に伴ってリーグ名称を対象とした命名権(ネーミングライツ)の導入を決め、スポンサー企業の募集を行ったものの応募企業はなく、結局現在に至るまで導入には至っていない。

公式戦は原則として毎週金曜・土曜・日曜に開催し、雨天中止などが生じた場合、水曜・木曜に予備日を設けて開催する。平日は原則的にナイターで、休日はデーゲームを主として開催する。また公式戦以外に、不定期で日本野球機構(NPB)所属球団との交流戦を開催することもある()。

また特定の本拠地球場は設けず、6球団とも各所属県内の主要野球場を巡回してホームゲームを行う。但し各チームとも県庁所在地の野球場や、球団の拠点に近い自治体に所在する野球場での開催数が多い傾向にある。

指名打者制度を採用している。予告先発は実施していない。リーグ発足から2008年のシーズンまでは9回終了時点で同点の場合に延長戦は行わずに引き分けとしていたが、2009年のシーズンより3時間20分以降は新しいイニングに入らないという条件で延長戦を実施する方式に変更された。

・公式戦の試合数は前年同様1チームあたり72試合だが、地区制と2期制を導入し、カードの編成方法も大幅に変更された。まずリーグを3球団ずつ「北陸地区」(福井・石川・富山)と「上信越地区」(新潟・信濃・群馬)の2地区に分割し、さらにシーズンも前期と後期に分け、それぞれ優勝を決することとした。各チームは1期あたり、同一地区のチームと18試合(ホーム・ビジター各9試合)、他地区のチームと18試合(同各6試合)を行った。

・まず地区ごとに前後期の優勝チーム同士が対戦する「地区チャンピオンシップ」(3試合原則2勝制)を開催し、年間優勝チームを決定する。前後期の優勝チームが同じ場合は年間勝率2位のチームと対戦するが、その場合、2位チームは3戦全勝が地区優勝の条件(事実上の1位チームに対するアドバンテージ)となる。

・プレーオフシリーズの試合は、9回を終了して同点の場合は無制限の延長戦を行う。天候等により続行不能の場合は引き分け。地区CSは3試合、リーグCSは5試合を終了して対戦成績が同一(1勝1敗1分など)の場合は、予備日を使用して1試合を行い優勝球団を決定する。天候等によりシリーズの全日程が消化できなかった場合は開催を打ち切り、その時点での対戦成績で優勝球団を決定する。仮に対戦成績が同一だったり、天候等によりシリーズが1試合も開催できなかった場合は(1)年間勝率、(2)対戦カードの公式戦の年間対戦成績、(3)対戦カードの公式戦における得失点差、の順に優位な球団を優勝とする。

・基本は2008年度と同じであるが、同一地区と他地区の試合数の配分が変更され、1期あたり同一地区のチームと24試合(ホーム・ビジター各12試合)、他地区のチームと12試合(同各4試合)となっている。

リーグ初年度の2007年は、観客動員の目標値を1試合あたり有料入場者2000人、招待客3000人の合計5000人に設定し、入場料はシーズンパスを含め平均単価600円を目安に設定。リーグ・各球団とも株主・スポンサーなどの協力企業や後援会組織などからの収入も含めた黒字運営を目標とした。

だが、シーズン終了後の10月19日に公表された観客動員実績は、当初の目標値を大幅に下回るものであった。数値こそ四国アイランドリーグ初年度の約1.7倍という数字だったものの当初の目標値には遠く及ばず、集客策が大きな課題となった。なおチーム別の動員数は、シーズン最下位に終わった新潟が4球団中トップ。対して最も少なかったのはリーグ優勝した石川で、チーム成績とは正反対の結果となった。

収益面においても、開設初年度ということもあって初期投資コストが多額で、またリーグのオフィシャルスポンサーの数が目標に達せず、分配金が当初の予定より減額された事などからリーグ・各球団とも厳しい決算となり、リーグ5法人の総経常損失額は約1億7400万円にも及んだ。そんな中でも石川と信濃は球団スポンサーや株主を数多く確保し、また県内メディアと業務提携を締結するなど収支安定化に努めた結果、他2球団よりも赤字を大幅に圧縮できた。

リーグ2年目となった2008年の観客動員実績が10月31日に公表された。それによると1試合の平均観客動員数は1,318人で、前年比で25%減少した。リーグの村山代表は、目新しさで初年度に集まった観客を十分リピーターにできなかったことや、無料券の配布を減らしたことなどを原因に挙げる一方「有償率は上昇しており、地域に根付いている手応えを感じた」としている。チーム別の動員数は新加入の群馬が6球団中トップ。最少は前年に続いて石川で、1試合平均では1000人を割り込んだ。

また2009年7月1日にはリーグ・各球団の収支報告が発表された。リーグ7法人の総経常損失額は約1億3700万円と、前年よりも若干圧縮された。既存4球団はコストの圧縮に努めるなどした結果、収支の改善に成功。新規加入2球団のうち群馬は大口スポンサーを確保するなどし、経常損失額は設立初年度ながら既存球団並みであった。しかし、一方の福井は運営環境を充足できるだけのスポンサーを確保できず、前期・後期とも最下位に終わるなどチーム成績も低迷して観客動員数も伸び悩み、2009年5月末時点で約5300万円の累積赤字を計上した。このため、福井の運営会社「スポーツコミュニティ福井」は7月2日の臨時株主総会で旧経営陣を刷新。取締役6名のうち5名が福井新聞社の関係者となり(もう1名はBCリーグ代表の村山哲二)、同社から全面支援を受けることになった(詳細は福井ミラクルエレファンツ#2009年の経営危機問題を参照)。

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