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ここでは、主にアメリカ合衆国内のスポーツ事情について記述する。なお、競技そのものに関する詳細な記述に関しては個別の項目を参照の事。

◆ 事情

アメリカ合衆国におけるスポーツは、各競技団体によって運営されているプロスポーツや大学などのカレッジスポーツを中心に行われている。特に、アメリカ4大スポーツ(アメリカンフットボール・野球・バスケットボール・アイスホッケー)はいずれもアメリカ国内ではとても人気が高い競技である。なお、これら4つの競技の頂点に立つプロスポーツリーグの、MLB(野球)・NFL(アメリカンフットボール)・NBA(バスケットボール)・NHL(アイスホッケー)は、俗に「北米4大プロスポーツ(リーグ)」と称されている。

70年代までは、国内の音楽文化と同様に、これらのスポーツも「人種」や「世代」、「階級」ごとに区切って、各々の階層に好まれているスポーツを分別化する事ができたが、アフリカ系アメリカ人への差別が希薄になった事やメキシコなどから来たヒスパニック系などといった新しい人種の移民が急激に増加した今日では、国内の音楽文化と同様にあまり意味をなさなくなっている。

アメリカ合衆国における学生スポーツの大きな特徴として、ほとんどの選手が高校時代までは2つから3つの競技を掛け持ちすることが挙げられる。1つの競技に専念するのはプロ入り後、もしくは大学進学後からである。これはアメリカの部活動の形態が日本の形態とは少々異なっているためで、早くから1つの競技に専念するのが当たり前の日本とは対照的である。なお、高校で優秀な成績を収めた選手はドラフトでプロスポーツチームなどに指名されて「プロスポーツ選手」としての道を歩むか、または国内の充実した奨学金制度を利用しながら、「スポーツ奨学生」として大学へ進学する。複数の競技で優秀な成績を残して、それぞれの競技のドラフトで重複指名される選手も珍しくない。

◆ 特徴

◇ オリンピック

アメリカにとって、オリンピックはさまざまな意味で昔から重要なスポーツ大会である。ソ連崩壊の前までに繰り広げられていたソビエト連邦などの旧共産国圏との五輪でのメダル争奪戦は互いにドーピングに手を染めるほどに熾烈さを極めた。しかし、ソビエト連邦が崩壊し、旧共産国圏の民主化が進んだ現在でも、メダル獲得数は日本などの他国と比べると中華人民共和国と共に群を抜いている。ちなみに、アメリカがオリンピックで毎回数多くメダルを獲得しているのが水泳の競泳や陸上競技のトラック競技などである。

また、アメリカはテレビ放映権でも他国よりも群を抜いた額の放映権料を支払っている。2008年の北京オリンピックでは、アメリカ3大ネットワークの一つであるNBCは国際オリンピック委員会(IOC)に約8億9400万ドル(約1050億円)を支払ったといわれている[外部リンク] 「北京五輪:水泳競技とスポンサーをめぐって」 サーチナ。その影響で、水泳や陸上競技の決勝が行われる時間帯が開催国である中華人民共和国の現地時間ではなく、アメリカ本土のプライムタイム(日本時間では午前10時頃)に合わせられるという事態も起きた。

◇ 運営

球団の主な収入として、試合の入場料収入・テレビやラジオなどの放映権料収入・ロゴ入りユニフォームやグッズなどのロイヤリティー収入・球場の看板のスポンサー料や駐車場、イベント収入などの雑収入の4つに分けられ、この中で想像以上に大きなものが、テレビやラジオなどの放映権料収入である。

たとえば、MLBにおける試合中継の場合、アメリカ3大ネットワークやスポーツ専門チャンネルといった全国放送の試合中継とケーブルテレビといったローカル放送の試合中継の2つに大きく分けられる。このうち、全国放送の試合中継はMLB機構全体の収入になり、傘下の全球団へ均等に分配されるが、ローカル放送局の収入はその球団独自の収入になるので、ニューヨーク・ヤンキースやボストン・レッドソックスの様なMLB屈指の人気球団とその他の球団の間には大きな収入格差が生まれている。また、2000年代に入ってからは「ヤンキース・エンターティメント・スポーツ」 (YES) などといった球団独自のケーブルテレビ局が財政に余裕のある球団間で次々と設立されて球団間の収入格差はますます拡大しているが、この事はMLB以外のメジャープロスポーツリーグでも当てはまる。そこで、球団間の格差を出来る限りなくすための処置として、各メジャープロスポーツリーグの機構はドラフト制度やサラリーキャップなどに代表される徹底したリーグの戦力均衡策を行っており、実際にこれらの制度の恩恵で優勝する事ができた球団も数多く、アメリカ国内にあるプロスポーツリーグの高い人気を支える要因の一つとなっている。

ところで、アメリカのプロスポーツ界ではエクスパッションによる新規参入や球団売買、球団の本拠地移転、同じ競技の球団同士による合併などといった事が日本よりも盛んである。これは、各球団の財政的な事情の他に、プロスポーツリーグ自体の誕生や消滅が珍しくない事と、アメリカ国内では企業家が国内外のプロスポーツチーム、特に4大メジャープロスポーツのリーグに在籍する球団を一球団でも所有する事が企業家として一種の成功した証となるが、それらのリーグに一からチームを作り上げて新規参入する事はエクスパッションや膨大な球団設立経費などといった様々な参入障壁があるので、少しでも参入障壁を減らすために企業家の間ではすでにリーグに在籍している球団自体を双方で売買する手法が最も多く使われていることが影響している。オーナーの中には、一人で異なる4大メジャープロスポーツリーグの球団を一球団ずつ所有する企業家も少なからずいる。ただし、幾らお金を持っていてもそのリーグのオーナー会議で承認されなければその球団のオーナーにはなれない。また、エクスパッションに関しては、制限を課す事で新規参入ができる枠や球団自体に高額な付加価値が付き、リーグを運営する機構などの売却する側は莫大な金銭の収入を手にする事ができる。

その一方で、アメリカ国内の都市間でもプロスポーツチームを所有する事が都市としての一種のステータスであり、地元自治体が公金でチームへの援助をする事やスタジアムの建設を肩代わりする事、税制面で優遇する事は普通である。ただ、その一方で税制の新たな創設や税金の値上げなどといった新たな住民負担が発生するために地元住民の反対運動が巻き起こる事もあり、地元自治体と球団間の交渉が不調に終わってしまう事も多いので、結果的に本拠地移転などを余儀なくされる事も少なくない。

◇ 世界進出

1990年代後半以降、アメリカ国内にある各種スポーツ団体、特に北米4大プロスポーツやその傘下にある球団を中心に様々な形でのアジアやヨーロッパへの進出が活発に行われている。

なお、日本ではNHKや各民間放送局、有料放送のスカパー!やWOWOWを中心に試合中継や関連番組が放送されているが、その中で最も成功したアメリカ国内のスポーツ団体はMLBである。

◇ 待遇

アメリカ国内の芸能界や実業界と同様に、プロスポーツ界でもいわゆる「アメリカンドリーム」という言葉が当てはまる。これは、メジャープロスポーツの有名選手にまでなると、球団から支払われる年俸の他に個人単位で数社の企業とスポンサー契約を結ぶ事が多いために1年間の収入が数十億円にまで達するからである。また、選手と球団間のオプション契約や年俸額の交渉を行う代理人の存在も大きい。ただ、球団運営の大きな支障を球団に対しては選手の高額な年俸や待遇を要求する事が当然であり、代理人の存在は決して良いことばかりではない。

アメリカのプロスポーツ界は引退後の年金制度が日本と比較してもかなり充実しているので、選手は現役時代にあまり良い成績を残していなくても、基本的に引退後の生活にはあまり困る事はない[外部リンク] 「アメリカのスポーツ選手ってなんであんなに高給取りなの?」 R25。一般社会に戻って大学に進学することもある。また、選手は現役時代から慈善活動を行う事が当然なので、アメリカの人々からは現役引退をした後でも尊敬されている。

◇ 労働争議

アメリカ国内の一般社会と同様に、スポーツ界でも選手達は競技団体ごとに所属球団を超えて選手会(労働団体)を組織している。主に選手の待遇改善や制度の是非を主張するが、経営者側などとの交渉が決裂した場合は一般社会と同様にストライキを決行する事がある。しかし、経営者側などもそれらへの対抗処置として試合会場をロックアウトする事がある[外部リンク] 「NHLがロックアウトへ 新労使協定交渉が難航」 2004年9月16日 47NEWS。こういった争議にはスポンサーやファンが離れるといった弊害も少なからず存在する。

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